企業YouTubeの企画書テンプレート

決裁する人が見る4つの問い（なぜ今YouTubeなのか、何が返ってくるのか、いくらかかるのか、誰がやりいつ判断するのか）に答える形で、目的、KPI、初年度の予算、体制、最初の12本の企画、見直す日付と基準を書きます。社内で決めてもらうのは、何本を、どの順で、何か月続けるかを示す6〜12か月の「チャンネルの企画書」です。動画1本の企画書は、決まったあとに書きます。

よくある理由は、再生数で語っている、目的が3つある、費用が1行しかない、判断の日付がない、担当が決まっていない、の5つです。どれもアイデアの良し悪しではなく書き方の問題で、目的を1つに絞り、費用を3つに分け、判断の日付と担当を書くことで防げます。

動画の数字は早く動き、問い合わせや商談は遅れて動くため、約束する数字を時期で分けます。3か月目は予定の本数・クリック率・視聴などの動画の出来、6か月目は検索からの視聴やサイトへの訪問など見てほしい相手に届いているか、12か月目にYouTube経由の問い合わせと商談を約束します。登録者の数は目標の中心にしません。

制作費・運用費・広告費の3つに分けて、1年分で書きます。一般的な相場の目安（税別）は、制作費が動画1本あたり3万〜8万円（軽め）から20万〜50万円以上（作り込み）、運用を丸ごと外に頼む月額がフリーランスで月30万円以内、制作会社や代行会社で月30万〜100万円、広告を使う場合の始めるときの月の広告費が月20万〜50万円です。止めたときに残るものと、社内の担当者の時間も書いておきます。

「本当に成果は出るのか」には何か月目にどの数字を約束するかで、「人手は足りるのか」には分担表と月の時間で、「炎上したらどうするのか」には公開前の確認の流れとコメントへの対応の決まりで、「広告ではだめなのか」には作った動画が残り続ける点で、「いつやめるのか」には先に書いた見直す日付とやめる基準で答えます。